建築基準法施行令38条

1
 建築物の基礎は、建築物に作用する荷重及び外力を安全に地盤に伝え、 かつ、地盤の沈下又は変形に対して構造耐力上安全なものとしなければならない。
2 建築物には、異なる構造方法による基礎を併用してはならない。
3 建築物の基礎の構造は、建築物の構造、形態及び地盤の状況を考慮して 国土交通大臣が定めた構造方法を用いるものとしなければならない。この場合において、 高さ13メートル又は延べ面積3,000平方メートルを超える建築物で、当該建築物に作用する荷重が 最下階の床面積１平方メートルにつき100キロニュートンを超えるものにあっては、 基礎の底部（基礎ぐいを使用する場合にあっては、当該基礎ぐいの先端） を良好な地盤に達することとしなければならない。
4 前2項の規定は、建築物の基礎について国土交通大臣が定める基準に従った 構造計算によって構造耐力上安全であることが確かめられた場合においては、適用しない。
5 打撃、圧力又は振動により設けられる基礎ぐいは、それを設ける際に作用する打撃力 その他の外力に対して構造耐力上安全なものでなければならない。
6 建築物の基礎に木ぐいを使用する場合においては、その木ぐいは、 平家建の木造の建築物に使用する場合を除き、常水面下にあるようにしなければならない。


異種基礎
異種基礎とは、同一の建物で支持形式の異なる２以上の基礎形式を併用することをいいます。
わが国だけでなく、海外の建築基準にも異種基礎の回避が規定されており、一般に、①異なる基礎形式、②異なる支持地盤、③異なる基礎深さなどが該当します。ただし、異種基礎とみなす場合の異なる度合いは、建物種別や規模、さらには設計思想などによっても異なると考えられます。
鉛直方向だけではなく、水平方向や上向き方法（引抜き）の支持機構に関しても、異種基礎になる可能性を考える必要があります。鉛直力・水平力・引抜き力に対する基礎部分の抵抗機構が複雑で、変位量によってそれぞれの抵抗力の発現状況がかなり変化する場合には、それぞれの抵抗力を単純に加算できなくなるので、各抵抗力の荷重ー変位関係や各抵抗力の相互作用などにも配慮した構造計算が必要になります。
下記の例は、同一の建物ではありませんが、支持杭基礎に隣接して直接基礎の建物を新設し、２つの建物の各階を通路で繋いだ場合ですが、直接基礎の建物が支持杭建物より10-20cm程度相対的に沈下して段差が生じた例です。

基礎形式が異なる建築物の沈下挙動の相違
手前が直接基礎、奥が支持杭による建築物
直接基礎の建物が相対的に沈下し、段差約15cm		 左が直接基礎、右が支持杭による建物



建設省告示第1347号（平成12年5月23日）
建築物の基礎の構造方法及び構造計算の基準を定める件

第1 建築基準法施行令（以下「令」という。）第38条第3項に規定する建築物の基礎の構造は、 次の各号のいずれかに該当する場合を除き、地盤の長期に生ずる力に対する許容応力度 （改良された地盤にあっては、改良後の許容応力度とする。以下同じ。） が20kN/m2未満の場合にあっては基礎ぐいを用いた構造と、 20kN/m2以上30kN/m2未満の場合にあっては基礎ぐいを用いた構造又はべた基礎と、 30kN/m2以上の場合にあっては基礎ぐいを用いた構造、べた基礎又は布基礎としなければならない。
一 木造の建築物のうち、茶室、あずまやその他これらに類するもの又は延べ面積が 10m2以内の物置、納屋その他これらに類するものに用いる基礎である場合
二 地盤の長期に生ずる力に対する許容応力度が70kN/m2以上の場合であって、 木造建築物又は木造と組積造その他の構造とを併用する建築物の木造の構造部分のうち、 令第42条第1項ただし書の規定により土台を設けないものに用いる基礎である場合
三 門、塀その他これらに類するものの基礎である場合
2 建築物の基礎を基礎ぐいを用いた構造とする場合にあっては、 次に定めるところによらなければならない。
一 基礎ぐいは、構造耐力上安全に基礎ぐいの上部を支えるよう配置すること。
二 木造の建築物若しくは木造と組積造その他の構造とを併用する建築物の木造の構造部分 （平家建ての建築物で延べ面 積が50m2以下のものを除く。） の土台の下又は組積造の壁若しくは補強コンクリートブロック造の耐力壁の下にあっては、 一体の鉄筋コンクリート造（２以上の部材を組み合わせたもので、部材相互を緊結したものを含む。 以下同じ。）の基礎ばりを設けること。
三 基礎ぐいの構造は、次に定めるところによるか、 又はこれらと同等以上の支持力を有するものとすること。
イ 場所打ちコンクリートぐいとする場合にあっては、次に定める構造とすること。
(1) 主筋として異形鉄筋を6本以上用い、かつ、帯筋と緊結したもの
(2) 主筋の断面積の合計のくい断面積に対する割合を0.4パーセント以上としたもの
ロ 高強度プレストレストコンクリートぐいとする場合にあっては、日本工業規格A5337 （プレテンション方式遠心力高強度プレストレストコンクリートくい） -1995に適合するものとすること。
ハ 遠心力鉄筋コンクリートぐいとする場合にあっては、日本工業規格A5310 （遠心力鉄筋コンクリートくい）-1995に適合するものとすること。
ニ 鋼管ぐいとする場合にあっては、くいの肉厚は6mm以上とし、かつ、くいの直径の1/100以上とすること。
3 建築物の基礎をべた基礎とする場合にあっては、次に定めるところによらなければならない。
一 一体の鉄筋コンクリート造とすること。 ただし、地盤の長期に生ずる力に対する許容応力度が70kN/m2以上であって、かつ、 密実な砂質地盤その他著しい不同沈下等の生ずるおそれのない地盤にあり、 基礎に損傷を生ずるおそれのない場合にあっては、無筋コンクリート造とすることができる。
二 木造の建築物若しくは木造と組積造その他の構造とを併用する建築物の木造の土台の下 又は組積造の壁若しくは補強コンクリートブロック造の耐力壁の下にあっては、 連続した立上り部分を設けるものとすること。
三 立上り部分の高さは地上部分で30cm以上と、立上り部分の厚さは12cm以上と、 基礎の底盤の厚さは12cm以上とすること。
四 根入れの深さは、基礎の底部を雨水等の影響を受けるおそれのない 密実で良好な地盤に達したものとした場合を除き、12cm以上とし、かつ、 凍結深度よりも深いものとすることその他凍上を防止するための有効な措置を講ずること。
五 鉄筋コンクリート造とする場合には、次に掲げる基準に適合したものであること。
イ 立上り部分の主筋として径12mm以上の異形鉄筋を、 立上り部分の上端及び立上り部分の下部の底盤にそれぞれ1本以上配置し、かつ、 補強筋と緊結したものとすること。
ロ 立上り部分の補強筋として径9mm以上の鉄筋を30cm以下の間隔で縦に配置したものとすること。
ハ 底盤の補強筋として径9mm以上の鉄筋を縦横に30cm以下の間隔で配置したものとすること。
ニ 換気口を設ける場合は、その周辺に径9mm以上の補強筋を配置すること。
4 建築物の基礎を布基礎とする場合にあっては、次に定めるところによらなければならない。
一 前項各号（第五号ハを除く。）の規定によること。ただし、根入れの深さにあっては24cm以上と、 底盤の厚さにあっては15cm以上としなければならない。
二 底盤の幅は、地盤の長期に生ずる力に対する許容応力度及び建築物の種類に応じて、 次の表に定める数値以上の数値とすること。ただし、基礎ぐいを用いた構造とする場合にあっては、 この限りでない。

地盤の長期に生ずる力に対する許容応力度
（単位　kN/m2） 		底盤の幅（単位　cm）
木造又は鉄骨造その他これに類する重量の小さな建築物 その他の建築物
平屋建て2階建て
30以上50未満 304560
50以上70未満 243645
70以上 182430

三 鉄筋コンクリート造とする場合にあって、 前号の規定による底盤の幅が24cmを超えるものとした場合には、 底盤に補強筋として径9mm以上の鉄筋を30cm以下の間隔で配置し、 底盤の両端部に配置した径9mm以上の鉄筋と緊結すること。
第2 令第38条第4項に規定する建築物の基礎の構造計算の基準は、次のとおりとする。
一 建築物、敷地、地盤その他の基礎に影響を与えるものの実況に応じて、 土圧、水圧その他の荷重及び外力を採用し、 令第82条第一号から第三号までに定める構造計算を行うこと。
二 前号の構造計算を行うに当たり、 自重による沈下その他の地盤の変形等を考慮して建築物又は建築物の部分に有害な損傷、 変形及び沈下が生じないことを確かめること。

　　[戻る]