リンク

建築基礎情報ネットワークTOP<戻る>  住宅基礎ネットワークTOP<戻る>


建築研・国交省      学会         大学         財団法人     社団法人・団体     
軟弱地盤対策基準   液状化マップ    広域地盤沈下    洪水マップ    凍結深度     
土砂災害         地盤環境      基礎の不具合
    柱状図      地すべり
敷地・がけ・擁壁


建築研究所
独立行政法人建築研究所
 国際地震工学センター


国土交通省
国土交通省(関連研究機関、関係団体はリンク先を参照してください)

 大臣官房技術調査室
    
セメント及びセメント系固化材から溶出するおそれのある六価クロム 通達/最終報告書など
 総合政策局宅地課
  
『我が家の擁壁チェックシート(案)』、『宅地擁壁老朽化判定マニュアル(案)』がダウンロードできます。
 住宅局
  住宅の品質確保の促進等に関する法律の概要
((財)住宅リホーム・紛争処理支援センターのサイトへ)
    既存住宅の性能表示制度
   大規模地震対策の現状と今後の対策      



学会
 (社)日本建築学会
 (社)地盤工学会
 (社)土木学会



大学
 日本大学理工学部海洋建築工学科国府田・佐藤研究室(布基礎の施工管理、三次元品質管理など)



財団法人
 財)住宅リホーム・紛争処理支援センター(基礎地盤に関する住宅紛争や不具合事例を知ることができます
 (財)住宅保証機構(住宅の保証契約約款などをみることができます) 
    性能住宅設計施工基準(設計施工指針に相当)、不具合に対する対応方法などの情報もダウンロードできます。
 (財)日本連築センター (建築基礎に係わる性能評価制度など)  
 (財)日本建築総合試験所 (建築基礎に係わる性能評価制度など)  
 (財)ベターリビング (建築基礎に係わる性能評価制度など) 
 (財)日本住宅木材技術センター(住宅基礎の構造計算のプログラムやスパン表がダウンロードできます
 


社団法人及び各種団体
 (社)建築業協会 (『既存杭利用の手引き』がダウンロードできます。)
 (社)全国地質調査業協会連合会 (日本の地形や地質環境の概要を知ることができます)
 (社)建築研究振興協会
 (社)宅地擁壁技術協会 (擁壁に関する質問コーナーがあります) 
 (社)コンクリートパイル建設技術協会(既製コンクリート杭工法の施工概要を知ることができます) 
 (社)日本基礎建設協会(場所打ちコンクリート杭工法の施工概要を知ることができます) 
 鋼管杭協会(建築杭基礎耐震設計マニュアルや計算プログラムがダウンロードできます



軟弱地盤対策設置基準 地盤液状化対策住宅建設基準
 軟弱地盤地域では、行政庁と住宅金融公庫などが協力して、戸建住宅を対象とした軟弱地盤対策の設置基準を定めて、割り増し融資制度などを設けている場合があります。下記には代表的なものを紹介しています。
 諏訪市特定軟弱地盤対策建設基準 (諏訪市、住宅金融公庫)
 佐賀県特定軟弱地盤対策住宅   (佐賀県、住宅金融公庫)
 岡山県/広島県/島根県軟弱地盤対策住宅、鳥取県基礎地盤補強の基準 (中国地方  住宅金融公庫)
 
愛知県軟弱地盤・地盤液状化対策住宅建設基準 (愛知県、住宅金融公庫)
 
三重県軟弱地盤・地盤液状化対策住宅建設基準 (三重県、住宅金融公庫)




液状化マップ
 地域によっては、行政庁が液状化マップなどを用意している場合があります。「液状化マップ」、「液状化危険度」と対象地域名などを検索すると液状化マップにたどり着くことも可能です。戸建住宅の場合は、このようなマップのほか、液状化被害の可能性を地層構成からおおよそ把握することも可能と考えられています。
 東京低地の液状化予測(東京都土木技術研究所、1987) (内容については他機関のホームページなど一部紹介されています)

 大阪府液状化危険度ほか(大阪府防災情報システム)

 埼玉県地震被害想定調査(埼玉県)  埼玉県液状化の被害予測(埼玉県)

 千葉県防災地図(液状化危険度など
 京都市液状化マップ(京都市)
 静岡県地震被害想定報告書 液状化予測、 静岡県防災局)

 岐阜県液状化マップ(岐阜県)  岐阜県と地震災害 (岐阜県)

 滋賀県液状化マップ(滋賀県、京都新聞)
 横浜市液状化マップ(50mメッシュ、横浜市)

 習志野市(液状化マップ、習志野市)
 北海道地盤液状化予測地質図 (北海道鉱業振興協会 011-731-434)
 



広域地盤沈下地帯
 地下水の汲み上げなどにより地盤沈下が生じます。地域全体にわたって、長年地盤沈下が生じている地域は、わが国にはいくつかあります。
環境省の観測データによると、平成14年度において毎年2cm以上の地盤沈下が生じた地域は、@千葉県九十九里平野、A茨城県関東平野、B長野県諏訪盆地、C千葉県関東平野南部、D北海道石狩平野、E埼玉県関東平野、F宮城県仙台平野、G新潟県南魚沼の8ケ所となっています。
 全国の地下水利用状況、地盤沈下(全国地盤環境情報ディレクトリ、環境省)

 全国の地盤沈下地域(環境省)

 地盤沈下の対策(環境省):建築物用地下水の採取の規制に関する法律による指定地域など

 東京都地盤沈下調査(平成14年度、東京都)

 愛知県地盤沈下調査結果(愛知県)

 鳥取県地盤沈下(鳥取県の環境情報、鳥取県)




洪水マップ
 洪水は、集中豪雨時などに生じます。貯留施設などの整備により洪水のおそれは徐々に解消されていますが、過去の洪水に関する災害履歴から洪水のおそがある地域を大凡把握することは可能です。「洪水」と地域名を用いてインターネットで検索すると多くの情報が集めることができます。
 浸水対策・洪水ハザードマップほか(国土交通省)

 例えば、高知市の洪水履歴の例(集中豪雨による床上浸水など、高知市)
なお、(社)日本損害保険協会(TEL:03-3255-1397)から「洪水ハザードマップ集」などが発行されているので参考にできます。



凍結深度
 凍上防止するには、基礎の根入れを凍結深度より深くしたり、改良(置換、断熱、固化、遮水)することが必要です。
 建築物に対する凍結深度(北海道立北方建築総合試験所のサイトで凍結深度が確認できます)
 長野県御代田町(凍結深度70cm、御代田町)
 凍上現象と凍上害(渡辺晋生 助教授(三重大学生物資源学部、土壌圏循環学研究室)のサイトへ)



土砂災害
土砂災害の多い地域では、地域毎に土砂災害に係わる法令や現状の取扱いの詳細をインターネットで公開しています。
 土砂災害防止法(各都道府県の砂防関連サイトを参照。ここでは『長野県 チャンネルながの』へリンクします)
 土砂災害防止のための法律(国土交通省、関東地方整備局)



地盤環境
 土壌汚染対策法(法、政省令、告示、通知  環境省)
 土壌汚染対策法施行規則の制定(環境省)



基礎の不具合
 住宅基礎の障害・トラブル・判例など
    判例、基礎、地盤、欠陥などで検索すると判例などが確認でき、設計施工のポイントがそれなりに理解できます
    (判例データベースの例、 地盤沈下に係わる判決の例、 主要な法令・通達)
  財)住宅リホーム・紛争処理支援センター(基礎地盤に関する住宅紛争や不具合事例を知ることができます


柱状図
 最近では、地域によっては標準貫入試験の結果である柱状図なども見ることができます。
  千葉県地盤環境インフォメーションバンク(無料で柱状図や地盤沈下量などに関する資料が収集できます)

地すべり
独立行政法人 防災科学技術研究所

 火山国であり、地形・地質の変化の激しい日本は、地すべりの発生しやすい国土です。防災科学技術研究所ではその実態をまとめ、「地すべり地形分布図」を発行しています。
 更に、2000年10月以降、その地図情報を数値化した「地すべり地形分布図データベース」が、一般公開されています。

敷地・がけ・擁壁
  宅地擁壁老朽化マニュアル  国土交通省 都市・地域整備局 都市計画課

  被災宅地危険度判定の各種資料 被災宅地危険度判定連絡協議会
     被災宅地危険度判定実施要項
      被災宅地危険度判定業務 実施マニュアル
      被災宅地の調査・危険度判定マニュアル
      擁壁・のり面等被害状況調査・危険度判定票作成の手引き
      
調査票・判定結果ステッカー(未記入)
  横浜市(宅地・がけ・擁壁関係)
      建築・宅地全般
      土地・造成地
      ブロック塀
      がけ地
      がけ関係小規模建築物技術指針



Copyright (c) 2002-2003, Masahito TAMURA. All rights reserved.